ワクチンについて

今、世界では、どんなワクチンが必要なのですか？

世界の医療行政に携わるWHO （世界保健機関）、現地の医療支援に従事している国連ユニセフUNICEFや、当事国支援先国の厚生省保健省のスタッフなどの報告をもとに「子どもに必要なワクチン」についてお答えしますと、乳幼児の死亡率を高めている「はしか」「ポリオ」「百日咳」「結核」「破傷風」「ジフテリア」などのワクチンが必要です。

これらは、六大感染症と呼ばれ、ワクチンさえあれば子どもたちの命を助けることができます。

途上国へ贈るワクチンは何処で買うのですか。日本の製薬会社ですか？

日本の製薬会社からではありません。現在、JCVはデンマーク・コペンハーゲンにある、国連機関ユニセフ（UNICEF）のサプライ・ディビジョン（Supply Division 国連物資調達センター）に必要なワクチンを発注し、もっとも安いワクチンを国連価格で購入しています。Supply Divisionサプライ・ディビジョンは、世界中から買い上げられた調達・支援物資の品質管理、保管を行っています。発注したワクチンはJCVが指定する国へ、直接発送されます。
日本では、少子化、予防接種完全普及などの環境の改善に伴い、国内で必要なワクチンだけを製造しているため、ワクチンの原価は高い物になっています。
こちらのページもご参照下さい。

世界の予防接種事情について→

ポリオワクチンについて知りたいのですが。

ポリオワクチンは、注射でなく口から飲む液体で弱毒化された生きたウイルスから生成するので「生ワクチン」と呼ばれています。WHOはそれぞれの国の事情に合わせて、標準的な接種回数を決めていますが、1人の子どもに2回（2〜4週間の間隔をおいて）飲ませると腸から吸収され、免疫をつくる効果があるとされています。1回に0.05mlの生ワクチンを20人分のワクチンが入っている、小さい弾力のあるプラスチック製の容器から強く押し出して（2滴）子どもの口に入れます。

また、ポリオワクチンは高品質の大変予防効果の高いワクチンでありながら原価は安く、約20円で1人の子どもをポリオから守ることができます。
しかし、生ワクチンは熱に弱いという特性があり、ワクチン接種の直前までは冷凍状態で保管されています。マイナス15度？20度で保管するためには冷凍倉庫の設備、停電などの多い途上国での保管には自家発電装置も必要となります。輸送、管理に経費がかかります。
こちらのページを参照下さい。

コールドチェーンについて→

ポリオワクチンは何歳ぐらいの子どもに飲ませるのですか？

WHOのポリオ根絶計画では、主に発展途上国の5歳未満の子ども達を対象にしています。通常の定期予防接種であれば、生後14週の間に、3回のポリオワクチン接種が標準的であるとされています。

JCVは、10年以上継続してミャンマーにポリオワクチンを支援していますが、多くの発展途上国がワクチンに関する援助を必要とする中で、なぜミャンマーに集中した支援をしているのですか？

大きな理由として3点あります。

1）ミャンマーは1990年のはじめごろから現在に至るまで政治的に不安定な状況にあり、非民主国家として日本政府を始めとする国際社会からの援助資金が、他の発展途上国と比較して、極めて少ない状況にあります。一方で、アジアの途上国の中で、5歳未満死亡率が最も高い国のひとつです。JCVのような民間からの支援が不可欠となっています。

2）ミャンマー政府は、贈られたワクチンを、ミャンマー全域の子どもたちに確実に届け接種することができる保健医療行政を着実に実施しています。例えば、援助を必要としている国の中には、ワクチンの管理体制がずさんで、届けられたワクチンが、規定の低温で保管されず、炎天下の路上に放置され、ワクチンの効力が無くなってしまう様なケースも見られます。ミャンマーでは貧しい環境にもかかわらず、医療知識水準の高い保健省の指導でワクチン管理システムは厳格にまもられています。その点でも、私たちは安心して貴重な募金で購入したワクチンを届けることができます。

3）ミャンマーでは、2001年以降、ポリオウイルスに感染して発症した子どもが出ていませんでした。これはミャンマー政府が、JCVを始め、他国から提供されたワクチンを確実に接種した証です。しかし、国内では根絶したと思われる野生株ポリオウイルスでも、国境地域はでじゃ、まだ周辺の国から、まだ野生株ポリオウイルスが輸入される可能性が高く、予断を許さない状況となったのです。すでに根絶宣言をした発展途上国でも、そのあと数年の観察期間がおかれています。支援側は最後までその成果を見届ける義務があることを示唆しています。

そして、ミャンマーでは、2006年に1例、2007年に15例のポリオの発症が報告されてしまいました。これは全て野生株ではなく、隣国などから輸入されたウイルスによると判明しており、全国一斉予防接種キャンペーンが、2007年7月〜12月に800万人の子どもたちに対し行われ、今後の推移を見ながら、3年間はこの大規模な全国予防接種キャンペーンが必要とされています。